できる限りリラックスして、ゆったりと過ごしていただくために
病室は全室個室となっております。
手術における様々な不安や恐怖感を少しでも減らすことができるように、
安心して入院生活が送ることができるように、
きめ細やかな配慮、手厚い看護を心掛けております。
入院までの流れ
手術から手術後の流れ
入院患者さまの1日の予定(手術後2週間経過時の例)
入院・手術費用
入院・手術費用は患者様の医療保険の負担割合に応じて、1割~3割までの負担があります。 人工股関節置換術の場合、医療費は約150万~200万円かかり3割負担の場合で45万~60万円と高額になります。 そこで当クリニックでは、人工股関節置換術を受けられる患者様に対し、積極的に公的な医療費助成に関する情報を提供しています。
限度額適用認定証
病気やケガで入院して、医療機関の窓口でのお支払いが暦月で高額な負担となった場合、後から申請いただくことにより自己負担限度額を超えた額が診療月の4か月後以降に払い戻しされる制度を「高額療養費制度」といいます。 しかし後から払い戻されるとはいえ、一時的な支払いは大きな負担となります。 現在では、事前に「限度額適用認定証」を申請いただき、入院の際にご提示していただければ、1ヵ月(1日から月末まで)の窓口でのお支払いが自己負担限度額までとなります。このため、一度に用意する費用が少なくて済みます。 ただし、入院時の食事負担、差額ベッド代等は除きます。
「限度額適用認定証」の申請窓口
全国健康保険協会管掌健康保険:全国健康保険協会各都道府県支部 組合保険・共済保険:各保険者の窓口 国民健康保険:各市区町村(保険年金課)窓口 ※70歳以上の方は「限度額認定証」がなくても、自動的に窓口での支払いが負担の上限までにとどめられます。 注意事項 申請書受付月より前の月の限度額適用認定証の交付はできません。 日程に余裕をもって手続きを行ってください。 特に月末入院の方は申請が翌月にならないように注意してください。
自立支援医療(更生医療)
身体障害者手帳をお持ちの方が手術前に申請することにより、 医療費が助成される制度です。
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(医療費)
窓口負担は原則1割負担とされていますが、所得などに応じて自己負担上限額が設定されます
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(対象者)
18歳以上の身体障害者手帳の交付を受けている方
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(申請先)
各市区町村の障害福祉課
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(申請方法)
医師の作成する意見書、身体障害者手帳など必要書類を添えて各市区町村(障害福祉課)窓口に提出してください。
※認定されますと、自立支援医療(更生医療)医療証が交付されます。入院時に医療証を受付へご提示ください。
詳しくは当クリニック受付へお問い合わせください。
介護保険
65歳以上の方(第1号被保険者)で介護が必要とされた場合に、介護サービスが受けられます。 また、40歳から64歳までの医療保険加入の方(第2号被保険者)でも「両側の膝関節または股関節に著しい変形を伴う変形性関節症」等、老化に伴う16疾病により介護が必要な方は、介護保険の申請が可能です。
申請窓口
各市区町村介護保険課
サービス内容
要介護度に応じて、ヘルパー、訪問看護、デイサービス、ショートステイ、福祉用具の購入・レンタル、住宅改修などの介護サービスが利用できます。原則サービスにかかった費用の1割が利用者負担となります。
※福祉用具の利用限度額は10万円(利用者負担1割含む)です。一度の購入で10万円まで使わない場合は、10万円になるまで数度に分けて使うことができます。
利用限度額の管理期間は毎年4月から1年間です。管理期間内で同一品目の福祉用具の購入は原則としてできません。
福祉用具購入の種類
腰掛便座、特殊尿器、入浴補助用具、簡易浴槽、移動式リフトのつり具部分
※住宅改修の利用限度額は20万円(利用者負担1割含む)です。一度の改修で20万円まで使わない場合は、20万円になるまで数度に分けて使うことができます。転居した場合は再度利用できます。
住宅改修の種類
- 手すりの取付け
- 段差の解消
- 滑りの防止及び移動の円滑化等のための床又は通路面の材料の変更
- 引き戸等への扉の取替え
- 洋式便器等への便器の取替え
- その他前各号の住宅改修に付帯して必要となる住宅改修